メールリンク決済はメールやSNSでURLを受け取り、クリックしたりQRコードを読み取ることでオンライン決済ができるサービスです。リンクを送るだけで支払いが完了し、カード情報を自社で保持せず安心して利用できるメリットがあります。一方で決済代行サービスごとに手数料がかかってしまったり、リンクの有効切れによる再発行の手間などの注意点も存在します。
ため、「メールリンク決済ってどんなサービスなの？」「メールリンク決済を利用する具体的なメリット・デメリットが知りたい」と考えている事業者も多いでしょう。
そこで本記事では、メールリンク決済の概要や利用シーン、利用するメリット・デメリットを解説します。メールリンク決済を導入する際のサービス選びのポイントなども解説しているため、導入を検討している人はぜひ参考にしてください。
メールリンク決済とはリンク送信で完結する支払い方法
メールリンク決済とは、事業者が顧客に対して決済手続きを行うための専用URLリンクをメールやSMS、SNSのダイレクトメッセージなどで送信し、顧客がリンク先のページで支払い情報を入力することで決済を完了させる方法です。メールリンク決済の特長は、事業者が大規模なシステム開発や専用の決済端末を導入することなく、手軽に非対面のカード決済をはじめとする多様な支払い手段を提供できる点です。
顧客は送られてきたリンクをクリックし、表示された決済画面でクレジットカード情報や個人情報を入力するだけで、時間や場所を問わずに支払いを済ませられます。事業者は電話で顧客のクレジットカード番号を口頭で聞き取るなどの情報漏洩リスクを回避でき、顧客も安心して支払いが可能ですを行えるようになります。
また、事業者側は管理画面から決済リンクの作成・送信、入金状況の確認までを一元管理できるため、請求業務の大幅な効率化とキャッシュフローの改善が期待できます。メールリンク決済は事業者と顧客の両方にとって、利便性と安全性を両立させた新たな決済手段と言えるでしょう。
メールリンク決済が活用される利用シーンを紹介
メールリンク決済はさまざまなシーンで活用されています。代表的なのが、電話やFAX、メールで注文を受ける非対面の物販やサービスです。例えば、特注品やオーダーメイド商品、コンサルティングサービスなどの無形サービスの提供では、顧客と合意した金額の決済リンクを即座に発行・送信されています。従来主流であった銀行振込に比べて、入金確認の手間が省け、顧客にとっても振込手数料の負担や銀行へ出向く手間がなくなります。
また、学習塾の月謝やフィットネスクラブの会費といった継続的な支払いにも活用されています。毎月決まった日にちに請求メールを自動送信する設定も可能で、請求漏れや支払い忘れを防げます。保護者や会員は、受け取ったメールからいつでも簡単に支払い手続きを完了できるため、スムーズに決済へ繋げられるでしょう。
企業間取引においてもメールリンク決済は有効です。従来の請求書払いに加えて、請求書に決済用のURLやQRコードを記載することで、取引先はクレジットカードでの支払いが可能になります。支払いサイトを待たずに早期に代金を回収できる可能性が生まれ、経理業務の効率化にも繋がります。
さらに、実店舗での補完的な決済手段としての利用も増えています。高額な商品の手付金や、在庫切れで後日配送となる商品の代金を決済端末を使わずに、顧客の端末へ決済リンクを送って支払うなども可能です。メールリンク決済は特定の業種に限定されず、さまざまシーンに応用できる汎用性の高い決済手段です。
メールリンク決済のメリットについて解説
メールリンク決済は導入がしやすく、ECサイトなどを運営している事業者にとってメリットの多いサービスです。具体的にメールリンク決済を導入するメリットは、以下のとおりです。
- リンクを送るだけで支払いが完了する手軽な仕組み
- ECサイトや専用システムがなくても導入しやすい
- クレジットカードやQRコードなど多様な支払い手段に対応
- カード情報を自社で保持せず安心して利用できる
- 決済業務を効率化してコスト削減にも期待できる
- 簡単に支払える仕組みで顧客にとって利用しやすくなる
それぞれ順に解説します。
リンクを送るだけで支払いが完了する手軽な仕組み
メールリンク決済は、リンクを送るだけで完結する利便性が大きなメリットです。事業者側の操作では、決済代行会社が提供する管理画面にログインし、請求先の顧客名やメールアドレス、請求金額などの必要最低限の情報を入力します。決済リンクを生成するだけで、取引専用のURLが即座に発行されます。URLをメール本文に貼り付けて送信したり、システムによってはテンプレート機能を用いて定型文と一緒に送付したりするだけです。特別なITスキルや専門知識は一切不要で、日々の業務の合間に誰でも簡単に行えます。
一方、顧客側も受信したメールに記載されたリンクを選択すれば、即座に専用の決済ページへ遷移します。請求金額が明記されており、顧客は画面の指示に従ってクレジットカード情報などを入力するだけです。一連の流れは数分で完了し、顧客にストレスを感じさせることも少ないでしょう。支払いの遅延や手続きに関する問い合わせを減らし、双方にとってスムーズな取引を実現します。
ECサイトや専用システムがなくても導入しやすい
オンラインで商品やサービスを販売する際、多額の初期投資をかけてECサイトを構築するか、高機能なPOSレジや専用の決済端末を導入するのが一般的でした。しかし、開発期間が長期になり、数十万から数百万円に及ぶ構築・導入コスト、維持管理の負担などのハードルが存在します。特に個人事業主や小規模な事業者、BtoB取引がメインでECサイトが不要な企業にとっては、オンライン決済の導入を諦めざるを得ない要因と言えます。しかし、メールリンク決済は、決済代行サービスと契約し、審査を通過すれば、特別なシステム開発を行うことなく、すぐにオンライン決済の受付を開始できます。
まあ、初期費用は無料または低価格で、月額費用も手頃なプランが用意されているため、コストを最小限に抑えながら導入が可能です。これまでオンライン決済とは縁遠かった多様なビジネスモデルにおいて、新たな販売チャネルと代金回収手段を確保が可能になるでしょう。
クレジットカードやQRコードなど多様な支払い手段に対応
近年は現金だけでなく、クレジットカード、電子マネー、QRコード決済など、ライフスタイルに合わせた多様な支払い方法が存在します。事業者にとって、顧客が希望する決済手段を提供できないことは機会損失に直結します。
メールリンク決済は、多くのサービスでVISA、Mastercard、JCBといった主要な国際ブランドのクレジットカード決済を基本としつつ、オプションでさまざまな決済手段を追加できます。例えば、クレジットカードを持たない若年層に人気のコンビニ決済やスマートフォンの利用料金と一緒に支払えるキャリア決済、PayPayや楽天ペイといったQRコード決済にも対応可能です。事業者は自社の顧客層に合わせて最適な決済方法のラインナップを柔軟に構築できます。
また、顧客は支払い方法の選択肢が広がることで利便性を感じ、購入への心理的なハードルが下がります。結果として、ECサイト上で起こりがちなカゴ落ちと呼ばれる、購入直前での離脱を防ぎ、売上の向上に大きく貢献できます。幅広い顧客ニーズに応えることで、新規顧客の獲得や顧客満足度の向上にもつながるでしょう。
カード情報を自社で保持せず安心して利用できる
オンライン決済を導入する上で、事業者が懸念する点として顧客のクレジットカード情報の管理とセキュリティです。万が一、自社のシステムからカード情報が漏洩した場合、顧客への損害賠償はもちろん、企業の社会的信用の失墜、ブランドイメージの低下などさまざまな損害が想定されます。
リスクを回避するため、クレジットカード業界では「PCI DSS」と呼ばれる国際的なセキュリティ基準が定められており、基準に準拠するには高度な専門知識と厳格なシステム管理が求められ、事業者にとっては非常に大きな負担となります。
メールリンク決済を利用するメリットの一つとして、セキュリティに関する課題を決済代行会社に一任できる点です。顧客が決済リンク先で入力したカード情報は、事業者のサーバーを一切経由することなく、PCI DSSに完全準拠した決済代行会社の安全なサーバーへ直接送信され処理されます。非保持化と呼ばれ、事業者は自社でカード情報を一切保持・処理・通過させる必要がなくなります。情報漏洩のリスクを限りなくゼロに近づけられ、顧客も安心して支払い手続きを行えます。事業者はセキュリティ対策の負担を考えることなく、本来注力すべき商品開発やサービス向上に専念できるでしょう。
決済業務を効率化してコスト削減にも期待できる
従来の請求・入金管理業務は、非常に手間と時間がかかるアナログな作業が多く、事業者側の負担が多く存在していました。請求書を一件ずつ作成・印刷し、封筒に入れて郵送し、顧客からの入金を銀行の取引明細と照合して消込作業を行い、入金がなければ、電話やメールで督促の連絡を入れる必要もありました。これらの業務は、担当者の作業時間を大きく奪い、郵送費や印刷代などのコストも発生します。
しかし、メールリンク決済は、非効率な業務プロセスを改善可能です。請求情報は管理画面上で一元管理され、決済リンクの送信は数クリックで完了。顧客が支払いを済ませると、ステータスがリアルタイムで管理画面に反映されるため、入金確認のために何度も銀行口座を確認する必要はありません。多くのサービスでは、入金情報と請求情報を自動で紐づける消込機能も備わっており、経理担当者の負担を大幅に軽減します。請求業務に費やしていた人員や時間を、より生産性の高い業務に振り分けられます。郵送費や消耗品費といった物理的なコストが削減されるだけでなく、人的リソースの最適化も実現するため、長期的なコスト削減効果が期待できます。
簡単に支払える仕組みで顧客にとって利用しやすくなる
メールリンク決済はスムーズな支払いフローを構築できるため、顧客体験の向上が期待できます。商品やサービスの品質は顧客満足度に直結するため、非常に重要なポイントです。
例えば、銀行振込の場合、顧客は金融機関の営業時間内にATMや窓口へ足を運ぶか、ネットバンキングで煩雑な操作を行う必要があります。また、クレジットカード決済の場合、番号を口頭で確認するケースも少なくありません。口頭での聞き間違いのリスクや第三者に情報を聞かれることへのセキュリティ不安が発生します。
メールリンク決済の場合、顧客は受け取ったメールのリンクから好きなタイミングで決済が可能です。スマートフォン一つあれば、場所を問わずに数分で決済を完了できる手軽さは大きなメリットです。セキュリティが確保された決済画面で自ら情報を入力するため、安心して取引を行える点もポイント。スムーズでストレスのない決済は、顧客満足度を直接的に向上させて事業者に対する信頼感を高めます。結果として、リピート購入の促進や代金回収率の向上にも繋がり、売上アップも期待できるでしょう。
メールリンク決済のデメリットについて解説
メールリンク決済は豊富なメリットがある一方で、決済サービスごとに手数料が異なっていたり、リンクが届かなかったりするリスクもあります。サービスを使い始めるには導入の初期費用が必要なケースもあるため、デメリットを理解した上で選択が必要です。
具体的にメールリンク決済を導入する際のデメリットは、以下のとおりです。
- 決済代行サービスごとに手数料が異なる点に注意が必要
- 契約する決済代行サービスによっては導入時に初期費用がかかる
- メールが届かない誤送信や未達のリスクがある
- リンクの有効期限切れによる再発行の手間が生じる
それぞれ順に解説します。
決済代行サービスごとに手数料が異なる点に注意が必要
メールリンク決済を利用する際は、多くの場合、決済代行サービス事業者との契約が必要です。発生する手数料は、事業者ごとに料金体系が大きく異なるため、注意すべきポイントの一つです。手数料として主に発生する項目は以下のとおりです。
- 売上金額に対して一定の割合で発生する決済手数料
- 毎月固定でかかる月額固定費
- 決済1件ごとにかかるトランザクションフィー
例えば、高額商品を扱うビジネスであれば、決済手数料の料率が多少高くても月額固定費が安いプランが有利になる場合があります。一方で、単価の低い商品を数多く販売するビジネスでは、決済手数料の料率が低く設定されているプランがコストを抑えるポイントです。
サービスによっては初期費用が無料であっても、決済手数料が割高に設定されているケースもあり、表面的な安さだけで判断するのはリスクがあります。複数の決済代行サービスから見積もりを取り、自社の取扱商材、想定される決済件数、平均取引額などを総合的に考慮して、コストパフォーマンスの高いサービスを選択する必要があるでしょう。
契約する決済代行サービスによっては導入時に初期費用がかかる
メールリンク決済の導入コストは、手数料だけでなく、契約時に発生する初期費用も考慮しましょう。決済代行サービスの中には、導入費用やシステムセットアップ費用といった名目で、数万円程度の初期費用を設けている場合があります。特に提供する機能が豊富であったり、セキュリティレベルの高いサービスであったりすると、初期費用がかかる傾向にあります。初期費用無料を掲げているサービスも多く存在し、導入のハードルを下げられます。
しかし、場合、月額固定費や決済手数料が相場より高く設定されている可能性もあります。導入時のコストを抑えたい小規模事業者やスタートアップにとっては、初期費用無料のプランは非常に魅力的ですが、長期的な視点で見ると、結果的に支払い総額が高くなるケースがあります。そのため、初期費用だけで判断するのではなく、月額固定費、決済手数料、契約期間の縛りや解約金の有無までを含めたトータルコストでの比較検討が不可欠です。
メールが届かない誤送信や未達のリスクがある
メールリンク決済は、利用時の媒体に依存するため、メール特有のトラブルから逃れることはできません。人為的なミスによる誤送信のリスクがあり、手作業で顧客のメールアドレスを入力する際に、一文字でも間違えれば全くの別人に決済情報という重要な個人情報を送ってしまうリスクがあります。重大な情報漏洩インシデントに繋がりかねず、意図せずともメールが顧客に届かない未達のリスクもあるでしょう。
顧客側の迷惑メールフィルタやドメイン指定受信などの受信設定や、メールサーバー側の判断によって、決済用のメールが自動的に迷惑メールフォルダに振り分けられたり、ブロックされたりすることがあります。これらのケースが発生すると顧客は支払いができず、事業者側は入金をいつまでも確認できないという事態に陥ります。販売機会の損失や顧客満足度の低下に直結するため、メールアドレスの手入力を避けるシステム連携や送信元ドメインの信頼性を高める設定、顧客への事前アナウンスといった対策が重要です。
リンクの有効期限切れによる再発行の手間が生じる
セキュリティを確保するため、メールリンク決済で送信される決済用URLには、一般的に有効期限が設定されています。例えば「発行から72時間以内」や「月末まで」といった具体的な期限があり、期限を過ぎると顧客はリンクをクリックしても決済手続きができなくなります。顧客がメールの確認を忘れていたり、迷惑メールフォルダに入っていて気づかなかったりした場合、有効期限が切れてしまいます。期限が切れた場合、顧客は支払いを完了できず、事業者側に問い合わせをすることになり、管理画面などから再度新しい決済リンクを生成し、顧客に送り直さなければなりません。
再発行と再送付の作業は、一件一件は単純でも、件数が多くなると大きな手間となり、担当者の業務を圧迫します。また、顧客にとっても、再度連絡を取ってリンクを送ってもらうという手間が発生するため、購入意欲が削がれてしまい、最悪の場合、キャンセルにつながる可能性も考えられます。有効期限を適切に設定することや、期限が近づいた際に自動でリマインドメールを送信する機能を持つサービスを選ぶなど、運用上の手間を削減する重要なポイントです。
メールリンク決済を導入する際のサービス選びのポイント
メールリンク決済を導入する際は、決済サービスの選定や導入コストなど、押さえておくべきポイントが複数存在します。ポイントを抑えておくことで、自社にとって最適なサービスを導入できます。メールリンク決済を導入する際の具体的なポイントは、以下のとおりです。
それぞれ順に解説します。
サポート体制や運用実績がある決済サービスを選ぶ
決済システムは、企業の売上に直結する重要なインフラのため、決済ができなかったり、管理画面にログインできなかったりなどのトラブルが発生した際、迅速かつ的確に対応してくれるサポート体制が整っているかが重要です。
問い合わせ窓口がメールだけでなく電話でも用意されているか、土日祝日や夜間など、自社の営業時間に合わせた対応が可能かを確認しましょう。
また、サービスの信頼性を測る指標として、豊富な運用実績も欠かせません。長年にわたり安定してサービスを提供しているか、同業種や大手企業での導入事例はあるかなどを公式サイトを確認しサービスの安定性や信頼性を判断できます。特に金銭のやり取りを担うサービスであるため、セキュリティレベルの高さも必須条件です。安価であっても、いざという時のサポートが手薄なサービスでは、機会損失や顧客からの信用失墜に繋がりかねません。安心して事業を任せるためにも、信頼できるサービスを選びましょう。
初期費用や月額費用など導入コストの条件を確認する
決済サービスのコストは、一度きりの初期費用と、継続的に発生する月額固定費や決済手数料などのランニングコストに大別されます。
発生する費用はサービスによって異なり、売上ごとに発生する決済手数料の料率が割高に設定されているケースも少なくありません。事業の規模や売上予測に応じて、どの料金体系が自社にとって最も有利かの算出が欠かせません。
例えば、起業したばかりで売上が不安定な時期は、月額固定費がなく決済手数料のみのプランが適しています。一方で、安定して高額の売上が見込める場合は、決済手数料の料率が低いプランを選ぶ方がトータルコストを抑えられます。
また、サービスによっては料金表には明記されていない振込手数料やトランザクション費用なども存在するため、契約前には必ず見積もりを取得し、発生する可能性のある全てのコストを詳細に確認しましょう。
対応できる決済手段が豊富かどうかを確認する
販売機会の損失を防ぐためにも、対応できる決済手段の豊富さは重要な選定ポイントです。消費者の支払いニーズは多様化しており、主要な国際ブランドのクレジットカード（Visa, Mastercard, JCBなど）への対応はもちろんのこと、クレジットカードを持たない若年層に対応するコンビニ決済、QRコード決済などの対応が重要です。
自社の主要な顧客層がどの決済手段を好んで利用するかを分析し、ニーズに応えられるサービスを選びましょう。将来的な事業拡大や顧客層の変化も見据え、決済手段を追加できる拡張性があるかどうかも確認しておくと、長期的に安心して利用が可能です。
メールリンク決済の導入なら実績豊富でサポート体制も万全なネクストハンズ
メールリンク決済はURLやQRコードを送るだけで、オンライン上で決済を完結できます。商品の購入者は送られてきたURLを読み込むだけで、決済ページに遷移できます。自社で決済機能を開発する必要がなく、事業者がクレジットカード情報を保持しないため、情報漏洩のリスクを減らせたりします。
しかし、「メールリンク決済を導入したいけど、どうしたらいいかわからない」といった事業者も多いでしょう。メールリンク決済の導入を検討しているなら、ネクストハンズへご連絡ください。ネクストハンズでは、様々な決済に活用可能な「e-shopsカートS」のSaaSサービスの企画・運営・受託開発を行っています。メールリンク決済の導入実績も豊富にあり、サポート実績も数多く存在します。気になる人はぜひネクストハンズをチェックしてください。
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