ホームページに決済システムを導入する方法や選び方をわかりやすく解説

近年、ホームページに決済機能をつけて、商品やサービスをオンラインで販売したいと考える個人事業主や中小企業が増えています。しかし、初めての導入では「どのサービスを選べばいいのか」「技術的に難しくないか」「コストはどのくらいかかるのか」など、不安や疑問はつきものです。

本記事では、オンライン決済の導入方法と選び方を初心者にもわかりやすく解説します。導入ステップや主な決済手段の特徴、費用やセキュリティ面の注意点、さらには導入後の運用方法まで幅広く紹介します。これからネットショップの開設やオンラインでのサービス提供を検討している方は、ぜひ参考にしてください。

ホームページに決済システムを導入するにはどうしたらいい？

ホームページにオンライン決済機能を取り入れると、商品の購入やサービスの申し込みをウェブ上で完結できるようになります。キャッシュレス化が進む今、顧客の利便性を高める手段としても欠かせない存在といえるでしょう。

とはいえ、「どの決済サービスを選ぶか」「どのように連携するか」など、検討すべきポイントは多くあります。オンライン決済の導入方法や仕組み、サービスの種類ごとの特徴について詳しく見ていきましょう。

導入方法は外部サービス連携型が主流で初心者にも安心

オンライン決済の導入方法として主流なのが、外部の決済代行サービスをホームページと連携させる方法です。外部サービスを利用することで、カード情報の厳格な管理やセキュリティ対策などをすべてサービス側に任せられるため、専門的な知識や高度なシステム構築を自社で行う必要がありません。

具体的には、「Stripe」や「Square」、「e-shopsカートS」などの決済代行サービスが広く使われており、これらは中小企業や個人事業主にも対応したプランを提供しています。

多くのサービスでは、用意されたHTMLタグやスクリプトを自社のホームページに貼り付けるだけで、決済ボタンやフォームを簡単に設置できます。WordPressやShopifyといったCMSとスムーズに連携できるサービスも多く、サイト制作の経験が少ない方でも扱いやすい点が魅力です。

決済サービス・加盟店・カード会社などの関係性を図解で把握

オンライン決済では、顧客からの支払いが完了するまでに複数の事業者が関与しています。ホームページを運営する加盟店が契約するのは「決済代行サービス」で、クレジットカード会社や銀行などの決済機関と加盟店の間を取り持つ役割を担っています。

例えば、顧客がカード決済を行うと、情報は加盟店を通じて決済代行会社に送信され、さらにカード会社へと連携されます。カード会社で決済の可否が判断されたのち、その結果が加盟店へ通知されるという流れです。

決済に関わる各関係者と役割の一覧

関係者	役割
顧客	商品やサービスを購入し、決済を行う
加盟店（＝あなた）	ホームページで商品を販売し、決済代行サービスと契約する
決済代行サービス	加盟店と決済機関（カード会社・銀行）の仲介。決済処理やセキュリティ対策、エラー対応を担う
カード会社・銀行	決済の承認・処理を行い、顧客からの代金を回収し、手数料を差し引いたうえで加盟店に入金

このように、実際のやりとりはすべて決済代行サービスが担ってくれるため、加盟店側が個別にカード会社と契約したり、セキュリティ対策を自前で整えたりする必要はありません。また、決済処理のエラー対応や利用者からの請求に関するやりとりも、基本的に代行会社が一括して行うため、導入から運用までスムーズに進められます。

全体の流れを把握しておけば、手数料がどこで発生するのか、トラブル時に誰に連絡すべきかなどの判断も容易になるでしょう。

ホームページと決済サービスはAPIという仕組みで連携される

オンライン決済を導入する際、ホームページと決済サービスの間をつなぐ仕組みとしてよく使われるのが「API（Application Programming Interface）」です。APIは異なるシステム同士がデータをやりとりするためのインターフェースで、ECサイトと決済代行サービス間の情報連携に欠かせない技術です。

APIを利用した接続では、顧客がホームページ上で入力したカード情報などの決済データが、セキュリティに配慮された通信経路を通じて決済代行会社へ送信されます。その後、カード会社や金融機関に連携され、決済結果がリアルタイムでホームページに返されるという流れになります。

API方式の大きな特長は、決済画面が外部サイトに移動することなく、すべて自社サイト内で完結する点です。そのため、購入者が途中で離れてしまうリスクを減らし、スムーズに決済を進めやすくなっています。また、決済ページのデザインを店舗のブランドやUIに合わせて自由にカスタマイズできる点も、EC事業者にとっては大きなメリットです。

一方で、API連携を前提とした決済処理では、SSL（Secure Sockets Layer）による通信の暗号化や、PCIDSS（Payment Card Industry Data Security Standard）といったクレジットカード業界のセキュリティ基準への対応が求められます。適切なセキュリティ対策を講じたうえでの導入が前提となるため、技術面のサポートが整っている決済代行会社を選ぶことも重要です。

近年では、専門知識がなくてもAPI連携が可能なノーコード対応ツールも登場しており、導入のハードルは下がりつつあります。ECサイトを自社で構築・管理している事業者にとっては、柔軟性と操作性を両立した選択肢といえるでしょう。

オンライン決済システムの主な種類と特徴！中小企業や個人向け

オンライン決済には、クレジットカード決済のほか、銀行振込やコンビニ決済、QRコード決済、モバイル決済、さらには定期課金サービスなどさまざまな方法があります。ビジネスの形態や顧客のニーズに合わせて最適な決済手段を選ぶことが、売上の向上や顧客満足につながります。

中小企業や個人事業主の方が導入しやすい決済手段を中心に、それぞれの特徴やメリット、注意点を詳しく見ていきましょう。

クレジットカード決済は導入の基本で利用率が圧倒的に高い

クレジットカード決済は、日本国内のECサイトで最も広く利用されているオンライン決済方法のひとつです。ユーザーがカード情報を入力するだけで支払いを完了できるため利便性が高く、ポイント付与などの付加価値もあることから、多くの消費者に支持されています。

中小企業や個人事業主にとっても、クレジットカード決済を導入することは売上アップにつながる大きなチャンスです。特に、はじめてオンライン決済を導入する場合には、基本的な選択肢としてクレジットカード決済が挙げられるでしょう。

導入にあたっては、多くの場合、決済代行サービスの利用が一般的です。手軽に始めたい場合は、専用の決済ページにリンクを貼る「リンク型」が適しており、Instagramやメールを通じた販売にも活用できます。一方で、自社サイトに決済機能を組み込みたい場合は、「API型」を利用すればユーザーが別のページへ移動することなく決済を完了できるため、離脱率の低下も期待できるでしょう。

また、クレジットカードは国内だけでなく海外でも広く利用されているため、将来的に越境ECを視野に入れている場合にも、早期の導入をおすすめします。

銀行振込・コンビニ決済・QR決済などの選択肢も視野に入れる

クレジットカード決済は利便性が高く、多くのユーザーに利用されていますが、すべての顧客がカードを使えるわけではありません。そのため、ニーズに応じて他の決済手段も検討することが重要です。

例えば、銀行振込は法人向け商材や高額商品など、信頼性や正式な取引を重視する場面に適しています。最近では「ネットバンキング」や「Web口座振替」といったオンラインでの銀行決済が広がっており、銀行やATMに足を運ばずに済むため、オンライン決済に不慣れな層でも利用しやすい手段となっています。

コンビニ決済は、決済画面やメールで発行された払込票番号を使い、全国の主要コンビニで支払いができる仕組みです。クレジットカードを使わない若年層や現金払いを希望する層に対応できるほか、入金情報がリアルタイムで通知される点も事業者にとって大きなメリットです。幅広い層のニーズに対応できるため、多様な顧客を想定したECサイトにおいては、導入を検討する価値がある決済方法といえるでしょう。

また、QRコード決済（PayPayや楽天ペイなど）は、スマートフォンを使って決済を行うユーザーに人気があります。アプリひとつで支払いが完了する利便性から、モバイルシフトが進むなかでますます注目を集めており、選択肢のひとつとして視野に入れておくとよいでしょう。

モバイル決済や定期課金などサービス特性に応じた機能も検討

スマートフォンを利用したモバイル決済や、継続的な料金支払いに対応する定期課金機能は、事業の内容に合わせて導入を検討すべき決済手段です。月額制のサービスや会員制ビジネスにおいては、定期課金は必須の機能といえます。

定期課金を導入することで、売上の安定化が図れるほか、顧客の継続利用を促進できます。また、自動的に料金が引き落とされるため、請求や入金管理の手間を大幅に削減できるのも大きなメリットです。一方で、解約手続きのわかりやすさや顧客対応の充実が求められるため、運用面での配慮も欠かせません。料金設定やサービス内容の定期的な見直しも、顧客満足度を維持するうえで重要です。

モバイル決済の一形態として、あらかじめチャージした残高を使って支払いを行うプリペイド方式の電子マネー決済があります。Suicaや楽天Edy、nanaco、WAONなどの交通系や流通系の電子マネーが代表的です。これらはコンビニや交通機関で広く利用されているだけでなく、一部はオンライン決済にも対応しているため、クレジットカードを持たないユーザーや若年層の取り込みにも有効です。

電子マネー決済はチャージ上限があるため高額決済には向かないものの、利用者の使い過ぎ防止につながる点や、EC事業者側に未回収リスクが発生しにくいというメリットがあります。こうした特性を踏まえ、サービスの内容やターゲット層に応じて適切な決済手段を選択するとよいでしょう。

ホームページに適した決済サービスの選び方や比較ポイント

近年はオンライン決済サービスの種類が増え、導入も比較的容易になってきました。しかし、自社のホームページに適した決済サービスを選ばなければ、思わぬコスト負担や顧客離れにつながるおそれもあるため、慎重な検討が必要です。

決済サービスを比較・検討する際に注目すべきポイントを、具体的にわかりやすく解説します。導入前に押さえておくことで、スムーズかつ効果的な運用につながります。

それぞれ順に解説します。

売る商品・サービスに合った機能があるかを確認する

オンライン決済サービスを導入する際は、販売する商品やサービスに適した機能が含まれているかをしっかり見極めることが重要です。物販であれば「分割払い」や「代引き対応」、デジタルコンテンツの販売には「即時決済」や「定期課金」などが必要となる場合があります。サブスクリプション型のサービスでは、毎月自動で料金を引き落とす機能が欠かせません。

また、多様な決済方法への対応や安全性を高めるセキュリティ対策、請求業務の代行サービス、自動継続課金機能など、決済サービスが提供する機能を細かく確認し、不足がないか検討しましょう。必要な機能が揃っていないと、導入後に追加対応が必要になるケースもあるため、機能一覧は必ず事前に確認しておくことをおすすめします。

導入前後のコスト面で自社に合うか比較検討する

オンライン決済サービスを導入する際は、費用面の把握が欠かせません。導入時に発生する初期費用だけでなく、運用中にかかる各種コストや、売上に応じて変動する手数料など、さまざまな費用が発生します。こうしたコストは、サービス提供事業者やプランによって大きく異なるため、自社のビジネスモデルや予算に照らして慎重に比較することが重要です。

また、導入後に予想外の支出が発生するケースもあるため、事前に「どのタイミングでどんなコストがかかるのか」を明確にしておくことで、継続的な運用の障壁を減らせます。オンライン決済にかかる代表的な費用項目や、費用対効果を見極めるポイントについて詳しく解説します。

初期費用・月額費用・決済手数料の3つが主なコスト

オンライン決済にかかる主な費用は、「初期費用」「月額費用」「決済手数料」の3つに分類されます。それぞれの特徴と注意点を確認しておきましょう。

初期費用は、オンライン決済システムの設定やアカウント開設時にかかる一時的なコストです。導入時にカスタマイズ対応や外部システムとの連携が必要な場合は、追加費用が発生するケースもあります。

月額費用は、決済システムの利用料やサポート費用など、継続的に発生するコストです。サービスによっては、月額料金の中にセキュリティ機能や入金サイクルのカスタマイズ機能が含まれている場合もあります。一方で、標準プランには含まれず追加オプションとして提供されるケースもあるため、必要な機能と費用のバランスを見ながら比較することが大切です。

決済手数料は、実際の取引額に対して一定の割合で発生するコストで、売上が増えるほど負担も大きくなります。クレジットカードや電子マネーなど、決済手段ごとに手数料率が異なるほか、業種や取引金額によって料率が変動することもあります。

こうした違いを踏まえ、複数の決済代行会社を比較したうえで、自社の取引スタイルに合った料金体系を選ぶことが、コスト最適化を実現するうえで欠かせません。

売上規模や業種に合わせて費用対効果を見極めることが重要

オンライン決済サービスを選ぶ際は、単純にコストの安さだけでなく、自社の売上規模や業種に合った費用対効果をよく考慮する必要があります。

例えば、まだ売上が少ない段階の事業者の場合、初期費用や固定費を抑えられる月額費用無料のプランを選択肢として検討するのも一案です。こうしたプランは、固定のコスト負担を抑えた状態で、売上に応じた決済手数料のみを支払う形となります。ただし、無料プランには利用できる機能に制限がある場合も多いため、自社に必要な機能が揃っているかどうかは事前に確認しておくことをおすすめします。

一方で、月間の取引件数が多い事業者では、多少月額費用がかかっても決済手数料率が低いサービスを選ぶことで、トータルコストを抑えられるケースがあります。売上規模や決済件数が増えるほど、手数料率の違いがコストに大きく影響するため、単純に費用の有無だけで判断するのは避けましょう。

また、業種や取扱商品によって重視すべきポイントは異なります。例えば、高単価商品のBtoB取引では、入金サイクルの柔軟性やサポート体制、拡張機能の充実度なども重要な判断材料となります。

このように、自社の事業特性や取引状況を踏まえたうえで、複数のプランやサービスを比較しながら費用対効果を見極めることが、最適なオンライン決済サービス選びには欠かせません。

初心者にも扱いやすいUI・導入方法か

オンライン決済サービスを選ぶ際には、導入のしやすさや管理画面の使いやすさも非常に重要なポイントとなります。オンライン決済を初めて導入する事業者にとって、複雑な設定や専門知識を必要とするシステムは大きな負担になりやすいです。操作が難しいと、スタッフの教育に時間がかかったり、誤操作によるトラブルが発生したりするリスクも高まります。

そのため、初心者でも直感的に使えるユーザーインターフェース（UI）が備わっているかどうかは、サービス選定の際に重視すべきポイントです。ダッシュボードのデザインがシンプルで分かりやすく、各種設定が迷わずに行える設計であるかを確認しましょう。

また、マニュアルやオンラインヘルプが充実しているかどうかもチェックすべきポイントです。導入後に困ったときでもすぐに自己解決できる体制が整っていると、初期の操作に慣れるまでがスムーズに進みます。加えて、導入時に専門スタッフのサポートがあるサービスは、初心者にとって特に心強いでしょう。

これらのポイントを踏まえ、使いやすさやサポートの充実度をしっかり比較することで、オンライン決済サービスをスムーズに導入できます。スムーズな導入は業務の効率化や顧客満足度の向上にもつながるため、UIや導入方法の確認は早めに行うことをおすすめします。

振込サイクルや入金条件が運営に支障をきたさないか

決済サービスを導入する際は、売上金の振込サイクルや入金条件が自社の運営に支障をきたさないかを見極める必要があります。

振込サイクルは、取引完了から実際に売上金が振り込まれるまでのスケジュールのことで、サービスによって「週1回」「月2回」「翌月末払い」などさまざまです。振込までの期間が長いと、仕入れや在庫補充に必要な資金のやりくりが難しくなり、キャッシュフローに支障をきたす可能性もあります。

また、最低振込金額の設定や振込手数料の有無にも注意が必要です。例えば、一定額に達しないと振込が保留されたり、振込のたびに手数料が差し引かれたりするケースもあり、結果的に予定より入金額が少なくなることもあります。

自社の資金繰りや業務サイクルと照らし合わせ、無理のない振込条件を備えた決済サービスを選ぶことが、安定した運営につながります。

セキュリティやトラブル対応が整っているかどうか

オンライン決済には、顧客のカード情報や個人情報を扱う責任が伴います。導入する決済サービスが、PCI DSS準拠やSSL暗号化などのセキュリティ対策を講じているかどうかを必ず確認しましょう。脆弱性への対応やアップデートが継続的に行われているか、セキュリティ体制の運用状況もチェックしておくと安心です。

加えて、万が一トラブルが発生した場合のサポート体制も重要です。問い合わせ窓口が 電話・メール・チャットなど複数用意されているか、対応時間帯が自社の業務時間と合っているかなどを確認しましょう。さらに、返金処理やチャージバックへの対応可否、対応までのスピード感なども、信頼できるサービスかどうかを見極める判断材料になります。

セキュリティとサポート体制の両面から、安心して運用できる決済サービスかを見極めることが、トラブルの防止と顧客信頼の維持につながります。

他システムとの連携や今後の事業展開も見越しておく

将来的にECサイトを拡張したり、会計システムとの連携を見据えている場合は、柔軟に対応できる決済サービスを選ぶとよいでしょう。API連携に対応したサービスであれば、自社の既存システムや将来的に導入予定のツールとスムーズに接続でき、業務効率化や自動化を促進できます。具体的には、会計ソフトの「弥生会計」や「freee」と連携することで、売上データの自動取り込みが可能となり、入力ミスの削減や作業時間の短縮につながるでしょう。

また、ShopifyやBASEなど主要なECプラットフォームに対応している決済サービスを選べば、ECサイトの機能拡充や販売チャネルの多様化にも柔軟に対応できるようになります。請求書や納品書の作成・発行機能を搭載したシステムなら、請求業務の自動化や入金状況の一元管理が可能となり、事務作業の負担を軽減できます。

こうした連携機能を見落とさずに選ぶことで、事業の成長や変化に合わせてスムーズに運用でき、無駄な手作業やシステムの再構築リスクを抑えられるのです。将来の展望を踏まえ、拡張性と互換性を重視した決済サービスを選ぶことが成功のポイントです。

ホームページに決済システムを導入する流れを解説

ホームページにオンライン決済システムを導入するには、いくつかのステップを順に踏んでいく必要があります。決済サービスの選定や審査、フォームの設置、テスト決済、運用開始後の管理など、工程ごとに押さえておきたいポイントはさまざまです。

初めての方でも理解しやすいように、導入までのステップをわかりやすく順を追って紹介します。適切な準備を行うことで、スムーズかつ安全にオンライン決済を取り入れられるでしょう。

それぞれ順に解説します。

決済代行サービス（決済プロバイダー）を選定する

まずは、自社のビジネスに合った決済代行サービスを選ぶことから始めましょう。決済代行サービスは、クレジットカードや電子マネー、コンビニ決済など、複数の決済手段を一括で導入・管理できるサービスを提供する業者のことです。自社で各決済事業者と個別契約を結ぶ手間を省けるため、運用負荷の軽減にもつながります。

選定にあたっては、以下のようなポイントを比較するとよいでしょう。

・対応決済手段：VisaやMastercardなどの主要なクレジットカードに加え、PayPay、楽天ペイ、コンビニ決済など、ユーザーのニーズに応じた幅広い決済手段をカバーしているか。

・手数料、初期費用、月額費用：料金体系はサービスごとに異なるため、売上規模や販売価格帯に応じて適正なコストかどうかを確認。

・導入のしやすさ：自社のホームページやECサイトへの設置方法（リンク型・埋め込み型など）や、CMSやカートシステムとの連携可否。

・セキュリティ対策：3Dセキュア対応やPCI DSS準拠など、安心して利用できるセキュリティ体制が整っているか。

・サポート体制：トラブル時にすぐ相談できるかどうか。電話やメールに加え、チャットサポートの有無も確認ポイントです。

例えば、高価格帯の商品を扱う場合は「3Dセキュア」などの本人認証機能があるサービスを選ぶことで、不正利用リスクを軽減できます。一方、単価が低く購入頻度が高い商材であれば、決済手数料の安さや処理スピードを重視したサービス選びが重要です。

このように、自社の商品特性・顧客層・運用体制に合った視点で比較検討することが、適切な決済サービスの導入につながります。

サービスに申し込みアカウント審査を通過する

選定した決済代行サービスに申し込み、加盟店アカウントの審査を受けます。審査では、事業の正当性や本人確認、取り扱う商品・サービスの内容が確認され、必要な書類の提出が求められます。

提出が必要な情報は、主に以下のとおりです。

• 法人名または個人事業主名
• 代表者氏名
• 事業所住所
• 連絡先（電話番号・メールアドレス）
• 事業内容や販売形態の詳細
• 法人の場合は登記簿謄本、個人事業主の場合は開業届の写し
• 身分証明書（運転免許証やパスポートなど／個人事業主の場合）

また、審査の過程で追加書類の提出や電話での確認が求められることもあります。ECサイトやサービスの運営歴が浅い場合は、事業計画書を用意すると審査がスムーズです。

さらに、ホームページの内容や商品の詳細、返品・返金ポリシー、問い合わせ先なども審査対象です。SSL証明書の導入や個人情報保護の方針を明記するなど、サイトの信頼性を高める対策が求められます。

売上金の入金先となる銀行口座情報の登録も必要です。銀行名、支店名・番号、口座番号、口座名義（事業者名義）が正確に登録されているか確認しましょう。なお、入金サイクルや手数料の条件はサービスによって異なるため、契約前にしっかり把握しておくことが重要です。

審査には数日から1週間程度かかるため、早めに必要書類や情報を準備しておくことをおすすめします。

ホームページに決済フォームやボタンを設置する

審査が完了したら、自社のホームページに決済機能を組み込みましょう。多くの決済代行サービスでは、HTMLコードの貼り付けやWordPressプラグイン、ウィジェットといった設置方法が用意されており、専門的な知識がなくても簡単に導入できるようになっています。

BASEやShopify、e-shopsカートSなどのサイト構築サービスを利用している場合は、あらかじめ用意された決済機能を有効化するだけでスムーズに導入できます。独自に構築したホームページの場合は、決済サービスが提供するAPIを用いてカスタマイズしなければなりません。自社の技術リソースに応じて、適切な設置方法を選びましょう。

なお、設置が完了しても、すぐに本番環境で利用を開始するのではなく、次のステップである「テスト決済」で問題がないことを確認したうえで公開に進むようにしましょう。

テスト決済を実行し正常に機能するか確認する

決済フォームの設置が完了したら、テスト決済を実施し、実際に正しく動作するかを確認しましょう。クレジットカードや電子マネー、銀行振込など、導入した各種決済手段で注文から完了までのフローを一通り試し、エラーが発生しないかをチェックします。

テストでは、取引金額や注文内容が正しく処理されているか、顧客側に自動送信される確認メールが正常に届くかといった点にも注意が必要です。また、万が一決済に失敗した場合のエラーメッセージや、注文キャンセルの処理が想定どおりに動作するかもあわせて確認しましょう。

不具合があれば、公開前に修正を行い、安全かつスムーズに取引できる環境を整えることが重要です。

運用を開始し入金サイクルやサポート体制を管理

テストで問題がなければ、いよいよオンライン決済の運用を開始します。運用開始後は、売上の入金タイミングや決済手数料の確認、明細の管理などを定期的に行いましょう。

また、顧客からの問い合わせ対応やトラブル時の連絡先を社内で明確にしておくことで、万が一のトラブルにも迅速に対応できます。サポート業務の担当者や対応フローをあらかじめ整備しておくことも大切です。

さらに、決済サービスによっては機能追加や仕様変更があるため、提供元からのアナウンスやアップデート情報もこまめに確認しましょう。安定的な運用と継続的な改善を心がけることが、長期的な信頼性につながります。

ネクストハンズならホームページに決済システムを低コストで導入可能

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ホームページに決済システムを導入する際によくある質問

ホームページにオンライン決済システムを導入すると、顧客が簡単に商品やサービスの支払いを完了でき、売上アップにつながります。しかし、初めて導入する場合は「何が必要？」「個人でもできる？」「審査はどうなるの？」など、疑問や不安も多いでしょう。

決済システム導入に関するよくある質問をまとめました。それぞれの疑問にわかりやすくお答えします。